職業能力開発技術誌 技能と技術 Vol.48 2013年3号 通巻第273号
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-23-障害者に対する職業訓練3術も提供する必要性があることが明らかとなった。なお,当センターではこれらの訓練は,視覚障害者の希望と評価を実施し,訓練を実施している。 3点目は,企業側の理解不足などにより就労が難しい状況がある。その対策として,事業所や訓練校などが独自に企業への理解を深めるための取り組みを行っている。今後,効果的に理解を深めるためには,1)複数の事業所による合同開催,2)ハローワークと連携しての開催,3)視覚障害以外の事業所との合同開催により,視覚障害者の就労への理解を深めるためのセミナーを開催するなどのPR方法を工夫する必要がある。<参考文献>1)石川充英ほか:「一般企業に就職した視覚障害者の就職後の状況調査について」,第17回職業リハビリテーション研究発表大会,20092)石川充英ほか:「一般企業に就職した視覚障害者の就職後の状況調査について⑵」,第18回職業リハビリテーション研究発表大会,20103)点字毎日活字版:第767号(点字版46423号対応),20134)雇用連情報第56号,全国視覚障害者雇用促進連絡会,2010

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