職業能力開発技術誌 技能と技術 Vol.49 2014年1号 通巻第275号
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-7-訓練科,訓練コースの運営における取り組み1してきた。 表1で示すように,大カリは2008年から2012年にかけて延べ18回,ブロック検討会は2008年から2012年にかけて計8回の検討を行ってきた。 大カリでの検討は全国の能開大および能開短大における新科の立ち上げに関する検討を行い,ブロック検討会においては,九州ブロックにおける新科立ち上げに関する共通の問題点等について議論を重ねてきた。 大カリでの検討については後述するが,ブロック検討会においては,学生募集や就職先の開拓などブロック共通の事項について検討を重ね,九州ブロックポリテックビジョンにおける3校合同の「電気エネルギー制御科」の広報等も実施してきた。現在は就職開拓等についての協議を継続しているところである。2.3 大カリでの検討 上述のように,電気エネルギー制御科の立ち上げに関しては,2008年度〜2012年度まで大カリの中で議論されてきたが,その主な内容は以下のとおりである。① 仕上がり像の検討② カリキュラムの検討③ 標準機器等や設備基準の検討④ 省令改正へ向けた資料作成⑤ 新科に配置される職員への技術研修内容の検討⑥ 技能検定および技能照査試験に関する検討 これらの検討を行ってきた委員会のメンバーは,全国の能開大の中で唯一電気技術科のあった沖縄能開大の電気技術科職員と全国の能開大の制御技術科および生産電子システム技術科の職員で構成された。 初年度の検討では生産電子システム技術科の職員がメンバーの中に入っておらず,沖縄能開大の電気技術科職員はいるが,制御技術科のメンバーがほとんどであったため,どうしても制御技術科のカリキュラムや仕上がり像から脱却することができなかった。 2年目以降の委員会メンバーには,応用課程までを見据えたあり方を検討する意味もあってか,生産電子システム技術科のメンバーも参加することになり,沖縄能開大の電気技術科の良い点,全国の制御技術科の良い点および,検討の大前提である環境・エネルギーに関する項目を4年間のカリキュラムとして抽出する作業に入っていった。 検討の前提は以下のようになっている。① 基礎科目は電気・電子系に対応する② 全国的に制御技術科からの再編になるケースが多く,電気での就職先開拓が未知であるため,シーケンス関連のカリキュラムは極力残す③ 環境・エネルギーに関するカリキュラムを入れる2.4 新科設置に係る取り組みのポイント 電気関連新科を設置するに当たり,過去に当組織が新科を立ち上げる際に問題となった以下の点について,最初から検討することとなった。① 専門課程立ち上げ時に,応用課程まで考慮しておらず,省令改正も同時に行われていない。② 技能検定の学科試験免除に対する考慮があら注)研修については第1回目の研修のみ記載(2011年秋および2012年の5月〜7月にかけても実施している)表1 電気系新科設置に係る準備

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